調査と解説

1. 背景

Zelinsky [Zel 98] は 「1940 年代から 80 年代のほぼ半世紀間，オフィスワークはまったく変わらなかった． 変化が起きたのは，私たちの日常生活に情報技術が入り込み始めたときだ」 とのべている． はっきりと変化がみえるようになったのは 90 年代後半のことである． 変化をおこした要因として 1) 経済環境の変化 (多様化)，2) 労働市場の多様化，3) 情報通新技術の発展という 3 つが指摘されている [Kuj 05]． このうち 1), 2) は経済社会環境の変化であり，3) は技術革新による変化である． 以下これらの要因についてよりくわしく説明する．

経済環境の変化とは，経済の中心がモノから情報・サービスにうつり，Dracker がいう 「知識資本社会化」 がすすんだことをいう．

労働市場の変化においては，知識労働化の進展とワークスタイルの多様化とが，ともにすすんできた． 知識労働化とは，上記の経済環境の変化にともなって労働における 「知識」 の役割が増大した，つまり 「知識労働化」 がすすんだことをいう． 産業の中心が製造業からサービス産業や情報産業にシフトするとともに，労働に関しても知識労働が中心になった． また製造業においても，他社との差別化をはかって競争力のある製品をうみだすために，製品の設計・製造に関する知識の重要性が増加している．

ワークスタイルの多様化とは，オフィスに通勤してフルタイム労働するという従来のワークスタイルにしばられない，さまざまなワークスタイルをとる労働者が増加していることをいう． SOHO (Small Office Home Office) とよばれる家庭内あるいは小規模のオフィスではたらく労働者が増加し，メイン・オフィスからはなれたサテライト・オフィスや家庭ではたらくテレワークあるいはテレコミューティングが増加している． 少子高齢化や女性の進出，高齢者・障害者をうけいれるには，従来のワークスタイルだけではすまなくなったことがワークスタイル多様化のひとつの要因となっている． また，アルバイト，フリーター，外国人の増加も要因となっている． さらに，正社員に関しても価値観の多様化や労働の場における個性の尊重によってワークスタイルが多様化してきている． オフィス外での労働を促進するひとつの要因として，知識労働には「ひらめき」が重要であり，それはオフィス内にかぎることができないということもあげられる．

情報通信技術の発展とは，パソコンやそれで動作するソフトウェア，広帯域ネットワークやそのうえでのさまざまな通信技術が普及し，データベースが整備されたことをいう． これにより労働時間や労働場所の制約がとりのぞかれ，従来はオフィスなどのかぎられた場所でしかできなかった労働が 「いつでも，どこでも」 できるようになってきている，すなわちユビキタス化がすすんできている． 日本においては以前から長距離・長時間の通勤が問題になっているが，米国においても通勤時間が往復で 2 時間をこえることがめずらしくなくなり [Nod 96]，それによるむだをはぶくこともテレワークすなわちオフィス外での労働の機会を増加させている．

オフィスワークは，かつて欧米では個人を単位としておこなわれていた． そのため，机のあいだは仕切られることがおおく，中間管理職にも個室があたえられてきた． 一方，日本においては以前からグループワークが重視され，仕切りのない島形対向式レイアウトが 20 世紀はじめから採用されていた [Kuj 05]． 2.2 節でのべるようにグループワークが重要になるとともに，ひくいパーティションで各自のワークエリアを仕切る方式が米国で開発され，米国においては主流になった [Kuj 05] (p. 11) が，日本におけるオフィス・スタイルも，ビジネスのグローバル化の進展とともに，しだいにそれにちかづいているとかんがえられる． 「多くの企業はあいかわらず，19 世紀～20 世紀初頭の仮説や原理にしたがって運営されている」 [Coh 01] (p. 294) が，すでに米国等においてはあたらしいパラダイムがすくなくとも部分的には浸透してきている． 日本においては 5 年あるいは 10 年のおくれをもって，それらが導入されてきている． グローバル化がすすむなかで，日本固有の状況や習慣はしだいにうすめられ，世界共通のビジネスやオフィスワークのやりかたがひろまっていくだろう． それが現在の米国におけるそれらとまったく一致しているわけではないだろうが，すくなくともそのながれが日本にもちこまれていくことはまちがいないだろう．

以下の節では上記の傾向をよりくわしくみるとともに，そこから発生した課題とそれに対する従来の解決策についてのべる．

2. コミュニケーションとコラボレーションの重要性のたかまり

知識労働化の進展にともなって，コミュニケーションとコラボレーションの重要性がたかまってきた． 個々の製品をつくるにもさまざまなひとがもつ知識を集約する必要がたかまり，また生産物が個別の製品からさまざまな製品をくみあわせたソリューションにシフトするとともに，コミュニケーションとコラボレーションが重要になった． そのため，労働形態は個人からチームに移行した [Nod 96]． また，コラボレーションの相手も拡大し多様化した． すなわち，社員どうしはもちろんだが，さまざまなコミュニティをつなぐコラボレーション，すなわちビジネスバートナーなどとの企業間コラボレーションや顧客とのコラボレーションの機会が増加し，それにともなって，はなれた場所をつなぐコラボレーションの機会が増加している．

このようなコラボレーションをすすめるにあたって，コラボレーター間のフォーマルなコミュニケーションすなわち会議や電話・メールのやりとりなどだけでなく，インフォーマルな会話の重要性が指摘されている． すなわち，職場での立ち話や，コーヒーをのみながら，食事をしながら，あるいはタバコをすいながらの社交的な会話が，仕事に必要な知識をえるため，あるいはコラボレーションを成功させるためにおおきな役割をはたしているということである．

このようなインフォーマルな会話や社交的な関係からうみだされている目にみえない価値はソーシャル・キャピタルとよばれている． ソーシャル・キャピタルとは，世界銀行の定義によれば 「社会構造に埋め込まれた規範や社会的関係であり，人々が望ましい目標を達成するために行動を調整することを可能にするもの」 [Coh 01] (p. 6) であるが，Cohen によれば 「ソーシャル・キャピタルは，人々のあいだの積極的なつながりの蓄積によって構成される． すなわち，社交ネットワークやコミュニティを結びつけ，協力行動を可能にするような信頼，相互理解，共通の価値観，行動である」 (p. 7)． ソーシャル・キャピタルはオフィス・コミュニケーションをかんがえるうえで非常に重要だとかんがえられるので，ソーシャル・キャピタルの項目においてくわしく論じる．

3. オフィスワークのユビキタス化

オフィスワークは 「いつでも，どこでも」 できる，あるいはするようになってきている． すなわち，オフィスワークのユビキタス化がすすんでいる． ユビキタス化を促進している要因としては，以下の 3 項目がある．

1. 知識労働においては労働場所や労働時間をかぎることがむずかしいこと

知識創造においては 「ひらめき」 が重要だが，ひらめきはいろいろな場所，いろいろな状況でおこる． それをオフィスにかぎってしまうと，知識創造のチャンスをのがすことになる．

2. ワークスタイルの多様化

背景の節でのべたように，ワークスタイルの多様化にともなってテレワーク / テレコミューティングが増加している．

3. 情報通信技術の発展

情報技術の発展によりパソコンがオフィスワークに必須のツールとなったが，同時にラップトップ (ノート) PC の軽量化によって，それを家庭や第 3 の場所において使用することが容易になった． また，通信技術の発展によって，いつでも，どこでも，電話 (携帯電話)，メールなどの通信手段がつかえるようになり，オフィス外でパソコンなどのうえで生産あるいはキャッチした情報をすばやくオフィスにおくったり，相手につたえたりすることができるようになった．

4. 仕事と家庭との境界の不明確化

知識労働化やワークスタイルの多様化にともなって，仕事と家庭との境界が不明確になってきている． すなわち，職場 (オフィス) が生活の場となる [Met 03] 一方で，家庭のなかにホーム・オフィスがはいりこんでいる． 鯨井 [Kuj 05] は，グローバル化が進展すればするほど労働時間と生活時間はシームレスになるとのべている (p. 123)． また，Steelcase 社の情報誌 360 e-zine [Met 03] によれば，米国においては労働の長時間化 [Nod 96] (p. 91) がオフィスの 「生活の場」 化につながっているという． すなわち，「アメリカ人は以前は家庭，職場のほかに，それらにおけるのとはちがったようにふるまえる第 3 の場所をもっていた． しかし，それがきえて，労働時間がのびた． そして，仕事のなかに，他の生活でえられるいきいきとしたものをえるようになった」．

林 [Hay 86] はすでに 1980 年代に，会社のなかにプールやランニングトラックやバーがある会社をひきあいにだして，「全生活が仕事化すること，あるいは全仕事が生活化すること」 (p. 51) にちかいことがおこっていると書いている． 「キリスト教文化を底流に，働くことは苦しみであり，余暇の充実こそ人生の充足であると，考え方に変化が現われ始めている．新しい考え方は，むしろ東洋の考え方にちかい」 (p. 87)． また，林は 「オフィスはリビングに向かう，ということはオフィスが一種類の部屋から，食堂，喫茶，そしてリビングという多様な空間の集合までを含んだ，生活の場に変わっていくことです」 (p. 57) と書いている．

また，サリー・ヘルゲセンはつぎのようにいっているという [Zel 98]． 「1940 年代以降のオフィスシーン，200 人もの女性タイピストが大部屋に集められ，たったひとりの男性が彼女たちの上に立って，吠え立てるように指示命令をしていた光景をおぼえているだろうか． オフィスから家庭らしさを徹底的に消した上で，男性は女性にこう言った． [中略] ホームオフィスと会社のオフィスを行き来する人々の登場が，この悪習を打ち砕いてくれるだろうと考えている． これは時代の必然である．」

仕事と家庭との境界が不明確になることからつぎのようなことが帰結される．

オフィスにおけるプライバシーの必要

林 [Hay 86] はつぎのように書いている． 「これまでのオフィスにはプライバシーは要りませんでした」． 「ところが，いま，新たにプライバシーの必要が起こりつつあるのは，オフィスに創造の場としての性格が求められ始めたからです」． 「要するに，生活の場となればプライバシーの必要が起こる，ということです」．

快適で魅力的な場所としてのオフィス

オフィスが生活の場になると，そこには快適さや魅力がもとめられる [Hay 86]． 机のあいだに目隠し (パーティション) が必要とされるようになったのも，プライバシーとともに快適さを確保するためだとかんがえられる． また，アトリウムのような空間がもとめられるのは，オフィスのなかに魅力的な場所が必要とされるようになったからである． 魅力的な場所をつくることでインフォーマルな会話を促進することにもつながる．

公私のくべつのあいまい化

従来の価値観においては仕事と私事は明確に区別するべきだったが，それもあいまいになるという． 倉重 [Jis 04] は 「かつて，ひたすら効率性の追求だけしていた頃の日本企業では，よく 「公私の混同をするな」 という言葉が飛び交っていた． しかしこの言葉の根底には，仕事とは，何々しなければならないという should の世界が暗黙の了解事項として存在していたのではないだろうか． [中略] しかし，そのような時代は終わったのである． 創造性を追求する今，一人ひとりが自由であること． そして自分のスタイルを持ち，それを大事にしながら楽しく働ける環境が，まずは何よりも優先されなければならないのである」 と書いている (p. 26)． また，キューピーの 「社内コミュニティ 「電子社内報 iQP」 を企画した中島周氏は，「公私混同が大好き」 だと公言して憚らない． 古いタイプの企業人は，眉をひそめるかもしれない． だが公私混同こそが，「会社と社員の両方が幸せになる上でのカギ」 だという.」 [Sol 04]

5. オフィスの空席率増加とその対策

ユビキタス化によってメイン・オフィスで働く時間が減少し，オフィスの空席率が増加する． 個人にわりあてられたスペースは大半の時間，つかわれないままになる． 空席がふえると空間効率やオフィス資源のむだがふえるだけでなく，コミュニケーションが希薄になり，ソーシャル・キャピタルの蓄積が困難になる．

この問題を解決するために，オフィス・スペースを個人に独占させるのをやめて机などを共用にする方法がとられている． このような方法は，ホテリング，フリーアドレスなどのことばでよばれている． すなわち，予約が必要かどうかなどのちがいによってことなる用語がつかわれ，また同一の概念に対しても複数のことばがつかわれている．

ホテリング

「予約係に電話するか予約用のソフトウェアを使って，オフィスに出社したときに自分が使う場所を，用意された一時利用スペースのなかから選んで予約する」 システムである． 「個人の所有物はロッカーなどの収納家具，バスケット，あるいは移動式キャビネットに収め，自分が使う場所まで持ってくる.」 [Zel 98]

フリーアドレス

「日本の企業が使い始めたことばで，誰でも好きなときに，予約なしに共有のデスクを利用できるシステムを言う.」 [Zel 98]

ホテリング，フリーアドレスに類似する用語はほかにもさまざまある． すなわち，ホットデスキング，ジャストインタイム (JIT) オフィス，ノンテリトリアル・オフィスなどのことばもフリーアドレスと同一または類似の意味をもつ． ホテリングやフリーアドレスはすべてのオフィス資源を共用にしてしまうわけではなく，ワークスペースは共用にするが所持品は可動式または固定式の保管ユニットにいれるようにして両者を分離する点に本質がある．

米国においては 1990 年代前半からホテリングがとりいれられてきている． たとえば，IBM ノーフォーク事業所では 1992 年にホテリングを導入したが，「スペースを削ることで席が埋まるようになり，それによって利用者の間にコミュニティ感覚が高まってくる」 という [Zel 98]．すなわち，空席がふえることによってソーシャル・キャピタルの蓄積が困難になることへの対策としてホテリングが機能しているということである．

日本においても，1986 年に日本 IBM が箱崎オフィスにおいて 2 年間の周到な準備ののちに 「グループ・アドレス」 を導入した [Zel 98] (p. 83) という先駆的な例がある． フリーアドレスということばが日本発であるということをみても，日本に先駆的な例があることはまちがいないが，ひろく実施されるようになったのは米国よりおくれて 21 世紀にはいってからだとかんがえられる．

しかし，不用意なホテリングやフリーアドレス化によって，せっかくそだてられていたソーシャル・キャピタルがだめになってしまうことがある． Cohen らは，広告会社チアト・デイにおける，オフィスにおいてだれもがどの机でもつかえるようにする 「ホット・デスキング」，あるいはもっとひろい表現をつかうならば 「ホテリング・オフィス」 (「ホテルと同じように，必要なときに必要な環境をオフィス内で提供する」 こと [Coh 01]) がソーシャル・キャピタルをさまたげるために失敗したことについて，つぎのように書いている: 「誰もがどのデスクを使えるようにする (来た順に優先的にデスクを使える) ことで，新たな創造的エネルギーが生まれるだろうと考えたのである． 社員はこのプランを嫌悪した． 各自が使うデスクが日々変わってしまうため，一緒に働く必要があるグループも，協働することができなかったのである」 (p. 138)． すなわち，フリーアドレス化によってそれ以前には近接した席がわりあてられなかった他部署の同僚とのコミュニケーションはふえるとしても，仕事を共有している同僚とは席がはなれてコミュニケーションしづらくなるということであろう． 日本においても最近このような机のわりあてかたがふえているが，同様の問題をかかえているとかんがえられる^*．

また，ソーシャル・キャピタルの問題だけでなく，野田 [Nod 96] によれば不用意なホテリングやフリーアドレス化は 「自分の場所という感覚の喪失」 をおこさせるので，注意をはらう必要がある (p. 49)． また，とくに 「短期的居住者 (そのオフィスに短期間だけとどまるひと) に二流市民的な意識を芽生えさせる」 (p. 68) という． このような問題をさけるには，管理をいきわたらせるなど居住者に対する十分な支援をおこなうとともに，情報通新技術などのテクノロジーを十分に供給することによって帰属意識や場所の感覚をもたせることが必要だという．

^* ホット・デスキングによるオフィス・スペースの節約は企業にとっておおきなコスト節約になるとかんがえられている．

6. セキュリティとプライバシーへの脅威

経済活動やその他の知的活動においてコンピュータがはたす役割が増大するにつれて，サイバー攻撃をはじめとするコンピュータやネットワークに対する攻撃を阻止し，ICT (Information and Communication Technology) システムやその運用におけるセキュリティの確保や，システムで管理されている個人情報をはじめとする各種の情報の保護が重要な課題となっている． このようなセキュリティとプライバシーへの脅威は，空き巣などの犯罪の増加に対する物理的な安全の確保とあわせて，国民の安全・安心へのニーズをうみだしている． とくに，日本においては個人情報の保護に関しては 2003 年に個人情報保護法が制定されたが，さらに最近浮上している日本国憲法改正に関しても，自民党の改正案には，従来からある盗聴禁止すなわち通信の保護にならぶ項目として情報保護が記述されている．

オフィスワークに関しては，個人情報をいれた USB メモリが盗難にあった結果として情報漏洩につながる事件が発生している． ユビキタス化にともなって知識労働に必要な情報を社外にもちだす必要が生じているが，このようなセキュリティとプライバシーへの脅威は，必要な情報や機器を社外にもちだすことを困難にし，ユビキタス化のさまたげとなっている．

7. 他の傾向

労働市場の変化にともなって，仕事の性質が分化している． 従来の流れ作業による製造においては，労働者は非常にかぎられた作業をくりかえしおこなっていた． しかし，製造現場においても，最近普及しているセル生産方式 (作業集約化方式) においては 1 人または少数の作業者がくみたてなどの作業の全体をおこなっている． さらに，知識労働においては 1 人の労働者が単独の集中作業，コラボレーション，会議等のさまざまな仕事をこなす必要があり，しかも各仕事をシームレスにつなぐことがもとめられている．

参考文献

• [Coh 01] Cohen, D. and Prusak, L., “In Good Company”, President and Fellows of Harvard College, 2001, 訳書: コーエン, D., プルサック, L. 著, 沢崎 冬日, “人と人の 「つながり」 に投資する企業, ダイヤモンド社, 2003.
• [Hay 86] 林 昌二 編著, “オフィスルネサンス”, 彰国社, 1986.
• [Kuj 05] 鯨井 康志 編, “オフィス進化論”, 日経 BP, 2005.
• [Jis 04] 次世代オフィスシナリオ委員会編，“知識創造のワークスタイル”，東洋経済新報社, 2004．
• [Met 03] Metro in collaboration with Jump Associates LLC, “新しいスペースの中のよりくつろいだ場所” (Familiar Places in New Spaces), 360 e-zine, Steelcase, 2003, http://www.steelcase.com/jp/files/6165c63c3b3f46fdb3726588c9988771/FamiliarPlacesin.pdf.
• [Nod 96] 野田 一夫 監修, “Office Everywhere”, 岡村製作所, 1996.
• [Sol 04] 「公私混同」が会社と人を豊かにする, 月刊 ソリューション IT, リックテレコム, 2004-12, http://www.ric.co.jp/sol/contents/sol_0412/kaikaku_0412.html.
• [Zel 98] Zelinsky, M., “New Workplaces for New Workstyles”, McGraw-Hill Companies, Inc., 1998., 訳書: マリリン・ゼリンスキー 著，鈴木 信治 訳, “変革するワークプレイス”, 日刊工業新聞社, 1998.

• ワークプレース (Wikipedia)