調査と解説

DLNA の版

具体的には，DLNA ガイドラインとして各社の製品が共通に対応すべきメディア・フォーマット (CODEC) や，機器間が通信する際の UPnP をベースとする手順，ユーザ・インタフェースなどを定めている． 2007 年現在，ガイドラインにはつぎの 2 つの版がある．

• 2004 年 6 月に発表された第 1.0 版 「相互接続ガイドライン 1.0」 (DLNA ガイドライン)
• 2006 年 3 月に発表された拡張版 (第 1.5 版ともよばれる)

第 1.0 版においては PC や家電での AV，音楽，画像のやりとりをさだめ，拡張版においてはプリンタや，PDA やデジタルカメラなどの携帯機器を対象範囲に含めている． 2007 年現在，つぎのガイドラインとして第 2.0 版を開発中である．

さまざまな標準と互換性

その DLNA ガイドラインにおいて中核になっている技術が，UPnP (universal plug and play) である． 後述する DMS や DMP にアドレスをわりあてたり自動認識する部分には UPnP Device Architecture で規定されたプロトコルを使う． 持っているファイルの一覧情報を提供し，データを送り出す DMS には UPnP Media Server の仕様を使っている．

UPnP，DLNA，Viiv，Plays For Sure は，それぞれベースとしている標準が同じであるため，相互互換性がある． これらの中では DLNA は，家電寄りの標準である． プロトコルが HTTP ベースであることも特徴である． これらと関連がふかい，つぎのような標準があるが，これらは DLNA との互換性がない．

Jini

サン・マイクロシステムズが提唱している Jini という類似した標準があるが，これは Java をベースとしている．

Bonjour

音楽ライブラリソフト iTunes などで使用される Bonjour という標準もあるが，IETF で策定された Zeroconf と呼ばれる規格に基づいたものであり，DNS ベースのプロトコルである．

業界動向

DLNA ガイドラインは

• コンテンツを提供するサーバを DMS (Digital Media Server)，
• 再生するクライアントを DMP (Digital Media Player)

DLNA にはマイクロソフト，インテル，松下電器産業，ソニーといった企業が参加している． DLNA は本来，家電メーカーが中心で始まった組織だが，ベースになる UPnP を策定したマイクロソフトやインテルの影響力が強い． インテルは現在 DLNA の拡張にあたる Viiv を提唱している． またマイクロソフトは，DLNA をベースにした Plays For Sure を提唱している．

2005 年 9 月から電波産業会 (ARIB) がデジタル放送を DTCP-IP を使用してネットワーク配信することを認可したため，地上デジタル放送や BS デジタル放送を DLNA と DTCP-IP を併用してネットワーク配信ができる機器が市場にあらわれている． もともと DLNA と DTCP-IP とはことなる標準として策定されていたが， 2006 年 10 月に発表された 「DLNA リンク・プロテクション・ガイドライン」 においては DTCP-IP を必須条件の著作権管理技術として採用した． なお， Windows Media DRM 10 はオプション条件である．

2005 年 9 月には，DLNA ガイドラインに沿って作られた機器に対するデバイスの認証・ロゴプログラムが開始された． 認証を取得しているものとしては PC ソフト，DVD・HDD レコーダ，薄型テレビ，セットトップ・ボックス，NAS などがある．

日本では DLNA は Viiv，Plays For Sure にくらべて対応機器も多く，メインストリームといえる．

参考文献

• “2005 年の注目技術 「DLNA」 とは”, ITPro, 2005.